-
賑わいと華やぎが集う「烏丸御池エリア」に誕生
三井不動産グループと深い縁を結ぶ中京区田の字エリア
約70年定期借地権付きマンション・通風と採光に優れた全居室開口プラン
内廊下1フロア3邸 全邸角住戸- 所在地
-
京都府京都市 中京区衣棚通 御池下る長浜町156番1(地番)
物件所在地をGoogle Mapで見る - 交通
- 京都市営地下鉄烏丸線「烏丸御池」駅 徒歩3分
京都市営地下鉄東西線「烏丸御池」駅 徒歩3分
阪急電鉄京都線「烏丸」駅 徒歩12分 - 総戸数
- 30戸
- 入居時期
- 2028年10月下旬予定
- 構造・階数
- 鉄筋コンクリート造地上11階建
販売概要(第1期1次) <予告広告>
販売予定時期:2027年1月下旬販売予定
- 予告広告
- ※本広告を行い取引を開始するまで、契約・予約受付・申込順位確保は一切できませんので予めご了承ください。
| 受付名称 |
一般
|
|---|---|
| 販売戸数 |
未定
|
| 予定販売価格 |
未定
|
| 予定最多販売価格帯 |
未定
|
| 間取り |
1LDK+S~3LDK
|
| 専有面積 |
66.28㎡~161.81㎡
|
| バルコニー面積 |
--
|
| 取引条件の有効期限 |
--
|
| 販売概要備考 |
サービススペース面積/4.58㎡~9.19㎡※屋上専用テラス面積/32.05㎡~32.94㎡
※登録抽選時倍率優遇特典について ■本物件では、三井のすまいLOOP会員に2倍の登録抽選時の倍率優遇を実施しております。詳細は三井のすまいLOOP公式HP(https://31loop.jp/membership/common/link/00001_info.pdf?20260330)をご確認ください。 ■倍率優遇は登録申込時に抽選になった場合に倍率を優遇するもので、住戸の予約や申込順位の確保をするものではありません。 ■倍率優遇の権利を第三者へ譲渡することはできません。 |
(上記スケジュールは予告広告です)
※予告広告・・・本広告を行い取引を開始するまで、契約・予約受付・申込順位確保は一切できませんので予めご了承ください。
※予定販売区画・戸数を一括して販売するか、又は数期に分けて販売するかが未確定のため、今後行う本広告において販売区画数・戸数を掲載いたします。
※販売戸数が未定の場合、予定販売価格・面積など記載の内容は、本販売期以降の総販売戸数に対応したものです。本広告において販売戸数などを掲載いたします。
本販売期以降の総販売戸数は30戸です。
共通概要
| 総戸数 |
30戸
|
|---|---|
| 開発総面積 |
--
|
| 敷地面積 |
407.87㎡
|
| 建築面積 |
293.81㎡
|
| 延床面積 |
2,969.70㎡
|
| 竣工時期 |
2028年9月上旬予定
|
| 入居時期 |
2028年10月下旬予定
|
| 構造・階数 |
鉄筋コンクリート造地上11階建
|
| 分譲後の権利形態 |
敷地は定期転借地権の準共有、建物は区分所有
|
| 用途地域 |
商業地域
|
| 建築確認番号 |
第R08確更建築GBRC00016号 2026年7月7日付
|
| 区画整理法 |
--
|
| 土地権利/借地権種類 |
定期賃借 借地権の期間:2099年(令和81年)9月29日まで約70年 地代:前払地代(一括):37,919,709円~92,568,376円、月払地代:8,567円~20,904円、解体準備積立金(月額):7,360円~17,970円
|
| 駐車場 |
総戸数 30戸 に対して 敷地内平面 2台(内 住戸付設(1101号室)1台、来客用兼サービス用1台)
|
| 駐輪場 |
総戸数 30戸 に対して30台
|
| バイク置場 |
--
|
| トランクルーム |
--
|
| 施設・設備 |
宅配ロッカー、防災備蓄倉庫
|
| 管理形態 |
管理組合結成後管理会社へ委託
|
| 管理員の勤務形態 |
通勤
|
| 施工会社 |
岩田地崎建設株式会社
|
| 管理会社 |
三井不動産レジデンシャルサービス関西株式会社
|
| 会社情報 |
<売主>
国土交通大臣(5)第7259号 (一社)不動産協会会員、(一社)不動産流通経営協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 三井不動産レジデンシャル株式会社 関西支店:大阪市中央区備後町四丁目1番3号 |
| 共通概要備考 |
※敷地面積/407.87㎡ は、建築確認対象面積で販売対象面積とは異なります。※本物件は定期転借地権付マンションであり、転借地権の存続期間は引渡予定日2028年10月下旬から2099年9月29日までの約70年となります。期間満了時に更地にして返還することが条件となります。建物の買取り請求、契約更新及び改築等による期間延長はできません。※借地権の譲渡・賃貸は可能ですが、譲渡については地主への事前通知と定期転借地権確認合意書(写し)の提出が必要となります(承諾料不要)。賃貸については、地主への事前通知を行うとともに建物の専有部分等の賃貸借である旨および本件借地権の存続期間満了により共同住宅が取り壊されるときに専有部分等の賃貸借が終了する旨を建物賃借人に承諾させ、建物賃借人と締結する賃貸借契約書においてその旨を定める必要があります。※販売予定価格には建物価格、消費税、前払地代が含まれます。
|
情報更新日:2026年10月23日(金)

