すまいとくらしの未来へ。
未来のライフスタイルを先取りした
『ZEH』*1の住まい。
住まいは、人の暮らしの“質”を左右するとても大切な要素。
もっと快適に、もっと健康的に、もっと環境に優しく暮らしていくために、
今、注目されているのが「ZEH(ゼッチ)」です。
『ZEH』とは自宅で消費するエネルギー量を抑え、さらに再生可能エネルギーを創ることで
正味のエネルギー消費量をゼロ以下にすること。
また、エネルギー消費を削減するだけでなく、快適で、健康的な住環境を実現します。
エネルギーを創り、
『ZEH』*1の実現に貢献する、
太陽光発電システムを全邸に搭載
自宅で発電することで、光熱費を削減する太陽光発電システムに加えて、
余剰電力をムダなく有効活用できる蓄電池を採用しました。
メーカー参考写真(引用:京セラ)

メーカー参考写真(引用:京セラ)
※「エネレッツァ」「EnerezzaPlus」は京セラ株式会社の登録商標です。
太陽光発電+蓄電池により、発電した電気を有効活用。
エネルギーの自給率を高め、経済的かつクリーンな暮らしが実現できます。
太陽光発電システムと蓄電池を併用することで、電気の自給率を高めることができます。昼間は、太陽光発電で電気を使いながら、余った電気を蓄電池に充電します。夕方から深夜に蓄電池に貯めた電気を使用し、電力会社より買う電気の量を減らすことで電気代の削減が見込めます。
日中に太陽光発電システムでつくった電気の余剰分を蓄電池へ。貯めた電気は夜間や必要なときに活用でき、電気の自給自足を目指す方におすすめのモードです。
引用:京セラ
※フルグリーンモードは、日中に太陽で作った電力の余剰分のみ蓄電池ユニットに充電し、夜間の充電は行いません。太陽光発電容量に対して、蓄電池容量が大きい、季節・天気要因で太陽光発電が少ない、日中の宅内負荷が大きい場合、満充電にならないことがあります。また蓄電池からの放電継続時間はご家庭の消費電力の大きさによって異なります。上図は一例です。
災害時などの停電の際には非常用電源として使える安心感。
蓄電池は光熱費の節約だけではなく、万が一の災害時にもご利用いただけます。もし停電が起きても、照明、テレビ、冷蔵庫、携帯電話などの使用が可能です(※)。さらに、日中発電時には太陽光発電も併用することで、より継続して電気を使うことができます(※)。
※平時の電気の使い方によります。
※災害等により発電機器に損傷が生じた際は使用できません。
Image Photo

非常時に使用できる家電の目安
満充電の場合、右記の家電を21時間使用可能!※
●必要最低限の家電製品(約430W)を21時間動かすことができます。

引用:京セラ
※【 停電時の蓄電池使⽤について】停電時には、EZP⾃動切替盤により⾃動で切り替わります。⾃⽴運転の際、すべての医療機器、灯油やガスを⽤いる冷暖房機、パソコン・ワープロなどの情報機器、その他、途中で⽌まると⽣命や財産に損害を及ぼす機器は絶対に接続しないでください。⾃⽴運転をご利⽤になる際は、付属の取扱説明書をご確認ください。ご利⽤いただける時間は蓄電池の充電残量によります。
※出典:京セラ株式会社
太陽光発電サービスプラン「IGNITUREソーラー(フラットプラン)」を導入。月額サービス料のみで太陽光発電システム・蓄電池をご利用いただけます。
電力会社からの購入電力を減らすことができるため、電気代高騰による家計への影響も抑えることができます。
※太陽光発電・蓄電池のご利用には、東京ガス株式会社との「IGNITUREソーラー(フラットプラン)」サービスのご契約および月額サービス料のお支払いが必要です。契約期間中、売電収入は東京ガスに譲渡していただきます。詳しくは担当者にお問い合わせください。※年間電気代の削減については下記グラフをご参照ください。
契約期間中の売電収入を東京ガスに譲渡いただくことで、リースサービス等と比較し割安なサービス料を実現しました。初期費用は0円、定額の月額サービス料のみで太陽光発電・蓄電池をご利用いただけます。住戸の販売価格は、機器代金やその他設置費用が上乗せされたものではございません。
サービス契約期間中の10年間は、売電債権は東京ガスに譲渡されます。契約終了後は、月額サービス料もなく全ての電力を自由にご利用いただけ売電収入も望めます。
万が一の故障時も、メーカーの保証内容に従って保証が受けられるので安心です。(*3)
原則、お手持ちのクレジットカードでの支払いになりますので、リース契約等とは異なり、審査は不要。住宅ローンへの影響もありません 。
※⾃家消費分は、国⼟交通省公表の「太陽光発電設備による発電量に占める⾃家消費相当分」を参考に、⾃家消費率を発電量の49%として計算した想定の⾦額です。(蓄電池による効果は別)実際の⾃家消費分は、お客さまの家族構成や⽣活パターン等により異なります。
■モデルケース(1号棟)の太陽光発電・蓄電池設備仕様/年間発電量:5,573kWh、太陽光搭載容量:4.83kW、パネル枚数:21枚、パネル出力:230W、蓄電池:11kWh
●本試算はモデルケースであり、実際のメリットとは異なります。メリットが出ることを保証するものではございません。
●メリットは太陽光発電設備の天候等日射の強さによる発電量の変動やお客さまのご使用状況、設備の状態、設置条件(方位・角度)、地域差、温度条件、周囲に日照を妨げる障害物(電柱や他の建物等)は考慮せず試算しています。
●【月額サービス料金について】7,000円(税込・120カ月間・補助金適用)2026年度4月時点で公表されている東京都の「住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業」の助成金交付を受けた場合の、太陽光発電設備の月額サービス料(*)となります。
●【想定月間収支について】自家消費メリットは次の式で算出しています。「最低出力保証発電量」×「自家消費率」×「自家消費メリット算出のための想定電気料金単価」
●「自家消費分」と「自家消費率」は、国土交通省「太陽光発電設備の一次エネルギー消費量削減効果について」記載の「太陽光発電設備による発電量に占める自家消費相当分」を使用しています。(自家消費率:パネル搭載容量1kW台81%・2kW台65%・3kW台56%・4kW台49%・5kW台44%・6kW台39%・7kW台35%・8kW台32%・9kW台29%・10kW台以上27%)
●蓄電池導入に伴う自家消費量の押上げ効果は、年間晴れ日数全国平均212.3日(気象庁公表の都道府県別データより東京ガスが計算)×15年間の平均蓄電容量7.05kWh(*)より、124kWh/月を上限値として計算しています。
●「自家消費メリット算出のための想定電気料金単価」は2026年1月時点での東京電力エナジーパートナーの電気料金スタンダードS第二段階(121kWh~300kWh)36.4円/kWh、及び2025年5月から2026年4月までの再生可能エネルギー発電促進賦課金単価3.98円/kWhの合計40.38円/kWhに自家消費による想定削減電力量を乗じて試算しています。(※1) なお、本試算では燃料費調整額は加味しておりません。詳細な料金体系や適応条件については各社のHPをご覧ください。
●「年間発電量」はメーカー作成の別紙「太陽光発電発電シミュレーション」を使用しております。なお、初年度年間発電量を100%とし、毎年0.4%ずつ減ると仮定して試算しています。
●「売電収入」は、売電単価を2026年1月時点の東京電力エナジーパートナー「再エネ買取標準プラン」の8.50円/kWhと想定し、使用しております。なお、売電単価の詳細については、各社HPをご覧ください。
●【15年の想定収支イメージについて】一般的にパワーコンディショナーの寿命の目安は10~15年間とされております。(※2)
●屋根の葺き替えに伴う太陽光パネル取り外し等、その他住宅の改修に伴い発生しうる費用は加味しておりません。本太陽光発電設備の保証期間終了後に、機器の故障対応などによる費用が発生する場合は、お客さま負担となります。本想定収支イメージには保証期間終了後のお客さまご負担分は加味されておりません。
●申込時点での状況については、住宅会社担当へお問い合わせください。
*月額サービス料金額は、2025年度4月時点で公表されている東京都の「住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業」の助成金額が適用された場合の金額です。年度の変更に伴う当該助成金事業の終了または制度変更(事業実施要綱・助成金交付要綱の変更等)や年度内での当該制度変更等に伴う助成金適用額の変動によっては、ご契約時点のサービス料の金額は変動する可能性がありますので、詳細は住宅会社担当へお問い合わせください。また、当該助成金事業の詳細については東京都地球温暖化防止活動推進センター(クール・ネット東京)のHPをご確認下さい。
**蓄電池の実効容量は経年により徐々に低下します。本試算では、メーカーの15年保証における蓄電池容量維持率保証値を最低保証値として15年間での劣化を考慮した平均的な実効容量を用いて試算しています。詳細はメーカーにお問い合わせください。
※1 再生可能エネルギー促進賦課金は毎年度、燃料費調整額は毎月変動します。
※2 京セラの太陽光発電設備(パワーコンディショナー含む)は、一定期間のシステム保証がついております。詳細については担当者にお問い合わせください。
*1:本物件は、経済産業省資源エネルギー庁が定める『ZEH』の定義、<①ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の強化外皮基準Ua値0.60W/(㎡・K)以下(物件の所在エリアの基準値) ②再生可能エネルギー等を除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量削減 ③再生可能エネルギーを導入(容量不問) ④再生可能エネルギー等を加えて、基準一次エネルギー消費量から100%以上の一次エネルギー消費量削減※エネルギーに係る設備については、所有者を問わず当該住宅の敷地内に設置されるものとする。>を満たしています。出典:経済産業省 資源エネルギー庁「令和元年度 ZEHロードマップフォローアップ委員会 とりまとめ」「更なるZEHの普及促進に向けた今後の検討の方向性等について」(令和3年3月31日 ZEHロードマップフォローアップ委員会)
*2:太陽光発電システムのご利用には、東京ガス株式会社との「IGNITUREソーラー(フラットプラン)」サービスのご契約および月額サービス料のお支払いが必要です。詳しくは担当者にお問い合わせください。
*3:故障の原因により有償になる場合がございます。なお、機器の保守点検(4年に1度以上を推奨)、および機器の保証期間終了後の修理費用等は有償となります。保証内容の詳細は、担当者にお問い合わせください。
※太陽光発電システムを撤去する場合の費用はお客様のご負担となります。予めご了承ください。




